封筒の宛名で前株・後株を逆に書いてしまった場合は、投函前なら新しい封筒に正しい会社名を書き直すのが最も確実です。
例えば、正式名称が「株式会社青空商事」なのに「青空商事株式会社」と書いてしまった場合は、株式会社の位置を正しく直します。
| 正式な会社名 | 間違った書き方 |
|---|---|
| 株式会社青空商事 | 青空商事株式会社 |
| みどり企画株式会社 | 株式会社みどり企画 |
前株・後株は単なる文字の並びではなく、会社の正式名称の一部です。
ただし、前株・後株を間違えたからといって、必ず郵便物が届かなくなるわけではありません。
すでに投函した場合は、宛先全体の正確さや郵便物の重要度に応じて対応を判断しましょう。
前株・後株を間違えたときの対処法
封筒の会社名を間違えた場合、いつ気づいたかによって対処方法が変わります。
| 気づいたタイミング | おすすめの対応 |
|---|---|
| 宛名を書いている途中 | 新しい封筒に書き直す |
| 書類を封入したあと | 可能なら新しい封筒に入れ直す |
| 封をしたあと・投函前 | 重要書類なら封筒を交換する |
| ポストに投函したあと | 必要に応じて郵便局へ相談する |
| 相手に届いたあと | 必要性に応じて相手に連絡する |
特に、履歴書・契約書・申請書などを送る場合は、投函前に気づいた間違いをそのままにせず、正しい会社名で書き直すのが無難です。
封筒を書いている途中で気づいた場合
まだ書類を入れていない場合は、新しい封筒を用意して書き直すときれいに仕上がります。
例えば、正式名称が「青空商事株式会社」であれば、次のように記載します。
青空商事株式会社
総務部 御中株式会社を会社名の前に移すのではなく、正式名称どおりの位置に書きます。
封をしたあとで気づいた場合
封筒を閉じたあとでも、まだ投函していなければ交換できます。
重要な書類の場合は、封筒を開けて中身を取り出し、新しい封筒に入れ直す方法が確実です。
書類を傷めないように取り出し、必要に応じて封筒や切手を新しく用意しましょう。
封筒を無理に開けて書類を破損させないよう注意してください。
前株・後株の間違いは二重線で直してもよい？
封筒の会社名を間違えた場合、二重線で消して書き直す方法も考えられますが、ビジネス文書の宛名ではおすすめしません。
理由は、訂正箇所が目立ち、正式な会社名を読み取りにくくなるためです。
例えば、次のような間違いです。
正式名称
株式会社青空商事間違った記載
青空商事株式会社この場合、後ろの「株式会社」だけを二重線で消し、会社名の前に「株式会社」を書き加えると、文字の配置が不自然になることがあります。
特に、会社名が封筒の中央に大きく書かれている場合は、訂正箇所が目立ちやすくなります。
修正液・修正テープで直すのは？
修正液や修正テープを使用しても、会社名を書き直すこと自体はできます。
しかし、正式なビジネス文書を送る封筒では、修正した跡が残るため避けるのが無難です。
また、修正テープの上に文字を書くと、インクがかすれたり、文字が読みにくくなったりすることもあります。
前株・後株を逆に書いてしまった場合は、二重線や修正テープで直すより、新しい封筒に清書する方法を優先しましょう。
これは郵便物の配達に関する禁止事項ではなく、宛名を読みやすく整えるための実務上のおすすめです。
前株・後株を間違えたまま投函したら届く？
前株・後株を逆に書いてしまっても、郵便番号・住所・会社名などから送付先を特定できれば、配達される可能性はあります。
ただし、必ず届くとは断定できません。
特に、次のような場合は注意が必要です。
- 住所や建物名にも誤りがある
- 似た名称の会社が同じ建物に入っている
- 会社名のほかの部分も間違えている
- 部署名や担当者名が不足している
前株・後株だけを間違えた場合と、住所や会社名全体を間違えた場合では、配達への影響が異なります。
投函後に気づいた場合
日本郵便では、差し出した郵便物の宛名や宛先に間違いがあった場合、配達前であれば宛名変更や取戻しを請求できると案内しています。
手続きには料金がかかる場合があり、郵便局への相談が必要です。
ただし、前株・後株を逆にしただけで、すべての郵便物について取戻しが必要になるわけではありません。
郵便物の内容や重要度、住所・部署名などの正確さを確認して判断しましょう。
契約書や期限のある応募書類など、確実な到着が必要な場合は、早めに郵便局へ相談するのが安心です。
相手に届いたあとで気づいた場合
すでに相手が郵便物を受け取っている場合は、封筒の表記だけを訂正するために送り直す必要は通常ありません。
ただし、重要な取引先への書類や正式な申請書類などで、相手から修正を求められた場合は、その案内に従いましょう。
封筒だけでなく、同封した書類の会社名まで誤っていないか確認することも大切です。
正しい前株・後株を確認する方法
会社名を正確に書くには、相手企業の正式名称を確認する必要があります。
例えば、次のような情報源を利用できます。
会社の公式サイトで確認する
まずは、相手企業の公式サイトにある「会社概要」「企業情報」などのページを確認しましょう。
会社概要には、正式な商号や所在地が記載されていることが一般的です。
例えば、次のような表記を探します。
商号：青空商事株式会社この場合、封筒にも「青空商事株式会社」と書きます。
会社のロゴやブランド名だけでは、前株・後株を判断できないことがあるため、正式な商号を確認しましょう。
国税庁の法人番号公表サイトで確認する
公式サイトで会社名が確認できない場合は、国税庁の法人番号公表サイトも利用できます。
国税庁法人番号公表サイトでは、法人の商号・名称、本店所在地、法人番号などを検索できます。
会社名の一部や所在地を使って検索し、該当する法人の名称を確認しましょう。
ただし、同じような名称の会社が複数存在する場合もあります。所在地などを照合して、別会社と取り違えないよう注意が必要です。
また、法人番号公表サイトに掲載される本店所在地と、実際の書類の送付先となる支店・事業所の住所は異なる場合があります。
会社名は正式な商号を確認し、郵送先住所は相手から指定された送付先を優先すると間違いを防ぎやすくなります。
前株・後株以外にも確認したい会社名の間違い
封筒の会社名は、株式会社の位置だけでなく、ほかの表記にも注意が必要です。
| 確認する項目 | 間違いの例 |
|---|---|
| 前株・後株 | 株式会社の位置が逆 |
| 法人格の種類 | 株式会社と合同会社の取り違え |
| 正式名称 | 会社名の一部を省略 |
| 漢字 | 同じ読み方の別の漢字を使用 |
| 英字・記号 | 正式名称に含まれる文字の脱落 |
| 部署名 | 古い部署名や異なる部署名を記載 |
例えば、「株式会社」を「（株）」と省略してしまった場合は、前株・後株の間違いとは別の表記上の問題になります。
封筒で「株式会社」を省略してよいかについては、封筒で株式会社を（株）と省略していい？で詳しく確認できます。
会社名を間違えずに封筒を書くコツ
会社名の書き間違いを防ぐには、宛名を書き始める前に必要な情報を整理しておくと効果的です。
正式名称を確認してから清書する
会社名を覚えているつもりでも、前株と後株を逆にしてしまうことがあります。
特に、初めて郵便物を送る会社や、似た名称の企業が複数ある場合は注意しましょう。
会社概要や送付先案内を確認し、正式な会社名を書き写すと間違いを防ぎやすくなります。
部署名と担当者名を先に整理する
会社名が正しくても、部署名や担当者名が間違っていると、郵便物の振り分けに影響することがあります。
例えば、次の情報を整理します。
会社名：青空商事株式会社
部署名：人事部 採用課
担当者：山田太郎そのうえで、封筒には次のように記載します。
青空商事株式会社
人事部 採用課
山田太郎 様担当者個人に送る場合は、会社名や部署名に「御中」を付ける必要はありません。
会社名が長い場合は改行する
正式な会社名が長くても、勝手に省略しないことが大切です。
1行に収まらない場合は、会社名と部署名の間で改行したり、会社名のまとまりで行を分けたりして調整します。
長い会社名の具体的な配置は、会社名が長いときの封筒の書き方｜改行と配置で解説しています。
まとめ
封筒の前株・後株を間違えた場合は、投函前なら新しい封筒に書き直すのが最も確実です。
修正液や二重線で訂正することも考えられますが、ビジネス文書や応募書類では、正式名称をきれいに清書する方法をおすすめします。
すでに投函した場合でも、前株・後株の間違いだけで必ず配達できなくなるわけではありません。ただし、配達の確実性が重要な郵便物は、必要に応じて郵便局へ相談しましょう。
会社名を書く前に、公式サイトや国税庁の法人番号公表サイトで正式な商号を確認することが、間違いを防ぐ最も確実な方法です。
