米印「※」は、補足や注意事項の先頭に付けて、その内容を目立たせるときに使います。
たとえば、
※申込後の変更はできません。
※データは令和元年9月現在
のような形です。
文化庁の「公用文作成の考え方」でも、「※」は「米印又は星」とされ、見出しや補足的事項の頭に付けて目立たせる記号として示されています。
米印「※」の基本的な使い方
米印は、本文そのものではなく、読者に確認してほしい補足情報や注意事項を目立たせたい場面で使えます。
補足・注意事項の先頭に付ける
基本的な形は、
※受付時間は17時までです。
のように、注記の先頭へ置く書き方です。
文化庁も、
※ データは令和元年9月現在
という例を示しています。
本文の後に補足を加えるなら、
申込期限は10月31日です。
※期限後の申込みは受け付けません。
のようにすると、本文と注記を区別できます。
見出しのように目立たせる
文化庁は、米印を「見出し」の頭に付ける用途も示しています。
たとえば、
※重要
申込後の取消しはできません。
のように、注意してほしい部分の冒頭へ置く方法です。
ただし、通常の見出しすべてに米印を付ける必要はありません。特に目立たせたい補足や注意に絞って使います。
複数の注記は区別できる形にする
注記が一つだけなら、
※申込みは1人1回までです。
で十分です。
複数の箇所に別々の注記を付ける場合は、単に「※」を繰り返すと対応関係が分かりにくくなることがあります。
その場合は、
※1
※2
などと番号を加える方法があります。
たとえば、
参加費は1,000円です※1。
申込期限は10月31日です※2。※1 別途手数料が必要です。
※2 定員に達した場合は早めに締め切ります。
のようにすれば、どの箇所への注記なのか判断しやすくなります。
ただし、「※1」「※2」が全国共通の決められた方式というわけではありません。媒体や組織の書式があれば、その方式を優先します。
米印を置く位置
米印は、何に対する注記なのかが分かる位置へ置くことが重要です。
注意事項そのものを示すなら先頭に置く
独立した注意書きなら、
※会場内での飲食はできません。
のように、注記の先頭に置きます。
文化庁が示している基本例もこの形です。
本文と対応させるなら対象を明確にする
特定の情報について補足する場合は、本文側と注記側の対応が分かるようにします。
たとえば、
参加費は1,000円です※1。
※1 別途手数料が必要です。
のような形です。
注記をページ下部や文書末尾へまとめる場合ほど、番号などを使って対応関係を明確にした方が読みやすくなります。
米印「※」とアスタリスク「＊」はどう違う？
文化庁は、「※」と「＊」を別の符号として説明しています。
米印「※」は、
見出しや補足的事項の頭に付けて目立たせる
用途です。
一方、アスタリスク「＊」は、
文中の語句に付けて、注や補足に導く
補足的事項の頭に付ける
用途が示されています。
たとえば、
国際的な基準であるCEFR＊を参考にして
のような形です。
そのため、基本的な使い分けとしては、
| 記号 | 使い方の目安 |
|---|---|
| ※ | 注意・補足そのものを目立たせる |
| ＊ | 本文中の語句から注・補足へ導く |
と考えると分かりやすいでしょう。
ただし、これは絶対的な使い分けではありません。実際の文書では、媒体や組織で注記記号のルールが決められていることもあります。
アスタリスクについては、アスタリスク「＊」はどう使う？注釈記号としての表記で詳しく整理します。
米印を使うときの注意点
米印は目立つ記号なので、使い方をそろえることが大切です。
何にでも米印を付けない
たとえば、
※日時
※場所
※持ち物
※申込方法
※注意事項
のようにすべての情報へ付けると、本当に注意してほしい部分が分かりにくくなります。
通常の項目は見出しや箇条書きで整理し、米印は補足・注意などに絞ると効果的です。
独自の番号ルールを混在させない
同じ文書内で、
※1
＊2
注3
のように理由なく方式を変えると、対応関係が分かりにくくなります。
注記の形式を決めたら、同じ役割には同じ形式を使います。
米印の使い方をまとめると
| 場面 | 書き方の目安 |
|---|---|
| 補足・注意を目立たせる | ※補足内容 |
| 独立した注意書き | 注記の先頭に※ |
| 見出しを目立たせる | ※重要 など |
| 注記が複数ある | ※1、※2などで区別できる |
| 本文中の語句から注へ導く | ＊や番号も検討する |
| 米印を大量に付ける | 避ける |
| 組織・媒体の指定がある | 指定を優先する |
米印「※」の基本は、補足や注意事項の先頭に置いて目立たせることです。
単独の注意書きなら、
※○○
とすれば十分です。
複数の注記を本文と対応させる必要がある場合は、※1・※2などの番号や、アスタリスク・注番号なども含め、対応関係が一目で分かる形式を選びます。
